ダイエットや体力作りの為に、スポーツクラブに通っている人はたくさんいるのではないかと思います。スポーツクラブの多くは、月謝制のスポーツクラブが多いかと思います。色々な料金プランがありますので、自分にあった料金プランで契約するようにしましょう。スポーツクラブでは、ヨガなどのレッスンを無料で受けることができるスポーツクラブもあります。
ジュニアのサッカーチームではサッカーユニフォームを使い回しするところが多いのではないでしょうか。小学生は体の成長もまばらな上、六年生が11人そろわずに下級生からスタメンをかき集めることも多いでしょう。当然サイズはバラバラ。そこで、背番号を自由に付け替えられる、サッカーユニフォームがあればいいと以前から感じていました。スタメンの子供たちがサイズがバラバラでも、若い背番号を付け替えられるようにしておけば、使い回しが可能で、子供たち自身もレギュラーの自信を持ち楽しんでサッカーができるのではないでしょうか。そんなことを思う母のきもちです。
東京電力など電力6社の株主総会で、一部の株主から原発事業からの撤退などの提案が上がっている。提案は否決される公算が大きいものの、東京電力福島第1原発の事故のほか、イタリアの国民投票で反原発に9割以上の支持が集まるなど、原発への関心は高まっている。「脱原発」の提案にどこまで株主の賛同が集まるかが注目される。
電力10社の株主総会は28、29日のいずれかに開催。原発を持たない沖縄電力を除く9社のうち、東北、東京、中部、関西、中国、九州の電力6社で、一部の株主が「地元に負担を押しつける原発からは即時撤退すべきだ」(東電株主)などと訴え、原発撤退や新増設の見直しを定款に盛り込むように提案している。各社はすでに取締役会で「電力の安定供給と地球温暖化対策のために必要不可欠」(中部電)、「安全確保に万全を期していく」(中国電)との意見をまとめ、株主に公表している。
過去にも、電力会社の株主が原発への反対を表明することはあったが、総会での賛同は広がらなかった。今年は事故の影響で関心は高く、「脱原発」の議案についても、「例年以上の賛同を得るのではないか」とみる関係者も少なくない。【立山清也】
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ミズノは17日、自社商品であればサンダルなどの着用も認める「スーパークールビズ(超軽装)」を7月1日から導入すると発表した。「接客などを除き、本社内なら社長や上司の前でもサンダル着用が認められる」(同社広報)としている。期間は9月22日まで。
ミズノは、本社や事業所の設定温度を28〜29度とするなど節電対策を強化している。スーパークールビズもその一環で、自社商品のサンダル「ウエーブリバイブ」や膝下までのパンツなどの着用を認める。
また、同社はクールビズ商戦に注力しており、今回の導入は普及に向けてアピールする狙いも兼ねている。
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29日にピークを迎える今年の株主総会は、東日本大震災を踏まえ、株主に被災地支援や節電への協力を求める動きが広がっている。総会後の懇親会を中止して浮いた経費を被災地支援に充てたり、株主優待サービスを義援金に振り向けたりするケースが相次ぐ。節電では会場の温度を高めに設定し役員がクールビズで出席する企業も出ている。【浜中慎哉、岩崎誠】
◇優待サービス、義援金に充当も
大和総研などによると、上場企業の1割程度が従来、総会後に株主と役員の懇親会を開いてきたが、被災地に配慮して今年は中止・簡素化が相次いでいる。
日産自動車は懇親会を中止し、その経費を被災地支援に充てる方針で、義援金にするか物資にするかを検討中。日産の懇親会は軽食付きで、カルロス・ゴーン社長と記念撮影ができるため、楽しみにしている株主も多い。日産は「1000人超の株主を収容する施設費など相当の経費がかかる。被災地に送る方が有意義で、株主にも理解してもらえると思う」と説明する。
キーコーヒーは、株主優待サービスとしてレギュラーコーヒーなどを提供しているが、今年は、株主がこのサービスと同額の義援金を日本赤十字社を通じて被災地に送ることも選べるようにした。さらに総会会場で、被災した仙台市の工場製のレギュラーコーヒーを販売し、売り上げ全額を義援金に充てる。同社は「商品名『頑張ろう東北』のメッセージを株主にも理解してほしい」と話す。
株主優待価格でバッグなどの販売会を開いている衣料・雑貨のサマンサタバサジャパンリミテッドも売り上げの一部を義援金として送る。大和証券グループ本社は、株主優待サービスとして、岩手、宮城、福島各県のラーメンや牛タンカレーなどの特産品を新たに選べるようにした。
一方、電力不足対策として、総会会場の設定温度を高めにする企業が目立つ。富士通は、会場の冷房温度を例年より約6度高い28度に設定し、役員らはクールビズ姿で出席する。日立製作所は、総会の招集通知で役員らがクールビズ姿で臨むことに理解を求めるとともに株主にも軽装を促した。りそなホールディングスは暑さ対策として株主に扇子を配る。第一生命保険は、会場の設定温度を高めにした上で会場で使う電力の一部を用意する電源車に切り替える。
◇会場では防災対策強化
株主総会の開催中に大規模な地震が発生した場合に備え、来場者に避難経路地図を渡すなど、防災対策を強化する動きも目立つ。
5月28日に東京都渋谷区のイベントホールで総会を開いたパルコは、社員が地震発生時の避難誘導など事前に入念な訓練を実施。当日は約800人の来場者に避難経路図を配布した。新日本製鉄は今月24日に都内のホテルで開く総会開始前に会社側が来場者に避難経路を知らせる方針だ。
コンサルティング会社、NKSJリスクマネジメントの古字朗人(こじあきひと)・主任コンサルタントは「株主の保護は企業の責任で、株主への良いアピールにもなる」と話している。
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