オーガスタを極める

先日姪が使い捨てカメラで撮った写真を印刷したいというので近所のカメラ屋に付き合った。そして料金が高くて驚いてしまった。しかし昔は自分もこの値段で普通に印刷していたなと思いだす。今はネットでとても安く印刷を頼める。なんだか申し訳ないくらいの値段だが、それに慣れてしまっていた。高くついた姪の写真は、ピンボケした猫や、なんだか分からない風景だった。
ビジネスの場では、名刺と言うものが必要不可欠なものになっていくことでしょう。名刺でのやり取りを面倒くさいと思ってはいけませんよ。ひとつひとつの出会いが今後どのようになっていくかは、誰にも予測できないことなのです。こうしたことの積み重ねが信頼を生むのでしょう。名刺の意義と言うものをはっきりさせるとよいでしょう。
（CNN）　インターネットの簡易投稿サイト「ツイッター」が21日、開設から5周年を迎えた。登録ユーザーは2億人に迫るとみられる。エジプトの政変や東日本大震災でも大きな存在感を示した。

創業者のジャック・ドーシー氏が最初のツイートを書き込んだのは、2006年3月21日。ツイート10億件を達成するまでに3年2カ月と1日かかったが、今では1日平均1億4000万件の投稿がある。

世界中で仕事の道具として、会えない相手との連絡に、あるいは反体制派の情報伝達に使われてきた。大手企業が広告媒体として活用するケースも目立つ。

3月11日に起きた東日本大震災の直後には、1秒当たり6939件の書き込みを記録。ツイート数は同日中に1億7700万件に達したという。

ツイッターは株式を公開していないが、米紙ウォールストリート・ジャーナルによると、企業価値は80〜100億ドルに上るとみられる。

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　［ウィーン　２１日　ロイター］　国際原子力機関（ＩＡＥＡ）の天野之弥事務局長は２１日、福島第１原子力発電所の事故について、非常に深刻な状況が続いているものの、危機は克服されると確信していると述べた。原発の国際的な安全基準を強化する必要があるとも述べた。

【写真】放射能の脅威

　ＩＡＥＡはきょう、緊急会合を開いた。　

　ただ天野事務局長は、安全性の問題は各国の責任だとし、ＩＡＥＡは「原発の安全性の監視機関」ではないと強調。安全基準の順守を加盟国に義務付けるのは困難であることを認めた。

　事務局長は緊急会合後、記者団に対して「確かに、一部の分野については、基準は強化されるべきだ」と述べ、その例として、津波のような大規模な自然災害が起きた場合の現行の勧告が十分かどうか検証すべき、との見方を示した。　

ＩＡＥＡは、原子力の安全かつ平和的な利用を促進するという任務を負っているが、安全基準の順守を加盟国に強制する権限は持たない。

　ＩＡＥＡの安全に関する勧告の順守を義務とすべきかどうか、との質問に対して、事務局長は「加盟国の考え次第だが、見解はすでに大きく分かれている」とし、順守義務付けは簡単なことではないと述べた。　

　事務局長は緊急会合では、原子力の安全と基準に関するＩＡＥＡの役割は再検討が必要と述べていた。これ以上の詳細には触れななかった。　

　＜危機は「克服される」＞　

　ＩＡＥＡは、福島原発事故の発生時に、加盟国や一般の市民に対して迅速に情報を提供することができなかったとして、批判を浴びている。

　事務局長は緊急会合で「教訓から学ばなければならない。（福島原発）事故は徹底的な検証が必要だ」と述べた上で、「現在の国際的な危機対応のフレームワークは見直す必要がある」との見解を明らかにした。　

　福島原発の事故については、非常に深刻な状況が続いており、発電所がある地域では高いレベルの放射能が検出されたが、危機が克服されることに疑問の余地はない、と強調した。　

　事務局長は、一部の国は原発計画を見直しているが、「多くの国にとっては原子力は今後も、安定的かつクリーンなエネルギー源として重要な選択肢であり続ける」と述べた。


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　東北関東大震災の被災地で救援活動を行っていた中国国際救援隊15人が21日、日本から帰国した。新民網では、岩手県大船渡市で救援活動を行った隊員らに対するインタビューで、救援隊らが8日間、被災地で行った活動や、隊員らによる「活動風景」を明らかにした。

　中国の救援隊は、13日午後7時30分に岩手県の花巻空港に到着。救援隊によると、現地による仕切りで、同県大船渡市に到着後、現地の消防署から被災状況や救援の進ちょく具合の説明を受け、2班に分かれて現場調査やがれきに取り残された被災者の捜索に当たった。中国による救援活動は1日平均11時間で、朝6時30分から夕方6時ごろまでの捜索が多かったという。

　尹光輝・中国地震局応急救援司副司長はインタビューに対し、「これまでの地震や津波の被害とはまったく違う」と証言。陳慶開・救援隊隊長は、救援活動を展開した岩手県大船渡市の様子を「爆撃を受けたみたいに、いたるところががれきだらけだった」と語り、被害の規模が、救援隊らの想像をはるかに超えた、大きく、悲惨なものだったと示した。

　陳隊長はまた、地震よりも津波による被害が大きかった、との所感から「生存者がいると見られる空間自体が極めて少なかった」として、救援活動が極めて困難だったことをうかがわせた。

　一方、隊員らは、自身らの活動について、「（救援の）努力が日本人に認められた」とも話しており、救援隊の帰国にあわせて市役所の職員らが見送りに来たことや、現地で立ち寄ったコンビニエンスストアの店員による友好的な態度などを例に「感動した」と紹介。今後の両国関係における「明るい兆し」を感慨深げに語った。（編集担当：青田三知）

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